「取り戻せる」と持ちかける相手を疑う

被害に遭った直後は、なんとかして取り戻したいという気持ちが強くなります。この心理状態を狙うのが復旧詐欺です。手口の起点は、あなた自身が被害を公開した瞬間であることが多い。SNSやフォーラムに「資産を抜かれました」と投稿すると、数分から数時間のうちに、複数の「回収の専門家」からDMが届きます。ブロックチェーンが公開台帳である以上、被害のあった取引は誰でも追跡できるため、投稿しなくても標的にされることがあります。

彼らの名乗り方には型があります。「ホワイトハッカー」「ブロックチェーン捜査の専門家」「元取引所のセキュリティ担当」「法律事務所の調査部門」。実績として、他の被害者の感謝のコメントや、回収成功のスクリーンショットを見せてきますが、これらはすべて作れます。中には、公的機関や実在する企業の名前を無断で使う例もあります。

判定基準は一つで足ります。作業の前に金銭を求めるかどうかです。「調査料」「着手金」「ガス代」「スマートコントラクトの解除費用」「回収した資産にかかる税金の前払い」。名目は変わりますが、構造は同じです。払うと、次はもっと大きな額を要求されるか、そのまま連絡が取れなくなります。そして、シードフレーズや秘密鍵、ウォレットへの接続を求めてくる場合は、回収どころか残りの資産も奪う意図です。

現実として、自己管理ウォレットから送信された資産を第三者が技術的に取り戻す方法はありません。送信済みの取引は取り消せず、攻撃者のアドレスの鍵を誰かが持っているわけでもありません。可能性があるのは、資産が取引所などの事業者に流入し、その事業者が法執行機関の要請に基づいて凍結する場合だけです。この経路は、警察や取引所を通じて進むものであり、DMを送ってくる個人が扱うものではありません。被害の直後こそ、新しい相手に連絡を取るのではなく、記録を整えて公的な窓口に相談する側へ進んでください。