損益計算ツールを使うとき

取引が年に数件であれば表計算ソフトでも足ります。しかし、暗号資産同士の交換が入り、複数の取引所とウォレットを使い、報酬の受け取りが日次で発生するようになると、手作業での集計は現実的ではなくなります。件数が数百を超えるあたりから、ツールの利用を検討する価値があります。当サイトでは特定の製品名を挙げたり、優劣を評価したりすることはしません。対応している取引所やチェーン、日本の制度への対応状況を自分で確認して選んでください。

使い始めるときに最初に確認すべきなのが、計算方法の設定です。総平均法と移動平均法のどちらで計算するかによって、その年の損益額は変わります。どちらを使えるか、選択にあたって手続が必要かは制度で定められており、また一度採用した方法を年ごとに自由に変えられるものでもありません。設定画面を開いて、意図した方法になっているかを必ず確認してください。詳しくは tax-calculation-method を参照し、自分のケースについては税理士にご確認ください。

次に重要なのが、前年からの引き継ぎです。年初時点で何をいくつ、いくらの取得価額で保有していたかがツールに入っていないと、その年の売却分の損益が正しく出ません。前年も同じツールを使っていれば自動的に引き継がれますが、初めて使う年や、ツールを乗り換えた年は、期首残高を自分で入力する必要があります。ここが空のまま計算すると、取得価額ゼロとして扱われ、利益が過大に出ることがあります。

取り込みの段階では、必ずエラーの一覧を確認してください。多くのツールには「取り込めなかった行」「種別を判定できなかった行」を表示する画面があります。件数が多いと確認が面倒になりますが、ここを飛ばすと計算結果そのものが成り立ちません。エラー行は、手作業で分類するか、元データを取り直すかのどちらかで処理してください。放置したまま結果を出力するのが最も危険です。

そして最後に、最も重要な点です。ツールが自動で計算した結果であっても、申告した内容についての責任は申告する本人にあります。計算が誤っていた場合に「ツールがそう出したから」という説明は通りません。出力された数字を自分で点検し、説明できる状態にしてから使ってください。点検の具体的な方法は filing-verifying-output で扱います。