チェーンをまたいで動かした資産を追う
- 執筆
- CRYPTO PORT 編集部
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- 7 分
結論
ブリッジやチェーン間の移動が入ると、片方のチェーンでは資産が消え、もう片方では湧いて出たように見えます。両側の記録を突き合わせて一つの動きとして結び付けないと、計算が成立しません。ブリッジの仕組みによって取扱いの整理が変わる場合があるため、必ず税理士にご相談ください。
要点
- 移動の前後が別のチェーンの記録に分かれるため、対応付けが必要
- ブリッジの仕組みによって、預けた資産と受け取った資産の関係が異なる
- 対応付けの根拠(日時・数量・トランザクションハッシュ)を記録に残す
- 取扱いが明確でない場合がある領域。自己判断は避ける
定義
ブリッジ等を使って異なるブロックチェーンの間で資産を移動させた履歴を、両側の記録から一つの動きとして再構成する作業のこと。
チェーン間の移動が厄介なのは、記録が物理的に分断されるからです。送り出した側のチェーンのエクスプローラには「どこかへ出ていった」という記録だけが残り、受け取った側のチェーンには「どこかから来た」という記録だけが残ります。両者は別のデータベースにあり、自動では結び付きません。この結び付けを自分で行わないと、片方では資産が消滅し、もう片方では取得価額不明の資産が突然現れる、という状態になります。
対応付けの手がかりは、日時、数量、そして経由したブリッジのアドレスです。多くの場合、送り出しから受け取りまでには数分から数十分の時間差があります。同じ日に同じ方向の移動を何度も行っていると、どれとどれが対応するのかが分かりにくくなります。ブリッジのサービス側に取引履歴の照会画面が用意されていることもあるので、あればそこから対応関係を確認してください。
対応付けができたら、その根拠を記録に残します。「◯月◯日、チェーンAのトランザクションハッシュ0x…で送出、チェーンBのトランザクションハッシュ0x…で受領、同一の移動と判断」といった形です。件数が多い場合は一覧表にしておくと、後で見返すときに楽になります。この記録は、計算結果の裏付けとして重要です。
税務上の整理については、注意が必要です。ブリッジの仕組みは一様ではありません。元の資産が預かられたまま、移動先のチェーンで別のトークンが発行される形のもの、元の資産が焼却されて移動先で発行される形のもの、流動性プールを介して実質的に交換が行われる形のものなど、設計が異なります。設計が違えば、「単に保有場所が変わった」のか「別の資産と交換した」のかという整理も変わりえます。ここは取扱いが明確でない場合がある領域です。
したがって、実務上の手順としては、まず自分が使ったブリッジがどういう仕組みなのかを説明できる状態にすること、次に両側の記録を対応付けて一つの動きとして整理すること、そのうえで税務上の扱いを税理士に確認すること、の順になります。仕組みが説明できなければ、専門家も判断のしようがありません。操作した時点で、どのサービスを使い何をしたのかをメモに残しておいてください。
注意点
- · 当サイトの記載は一般的な整理であり、税務アドバイスではありません
- · ブリッジの設計によって取扱いの整理が変わりえます。自己判断は避けてください
- · 取扱いが明確でない場合があります。必ず税理士にご確認ください
よくある質問
ブリッジで移動しただけなら、何も起きていないと考えてよいですか?
そう整理できる場合もありますが、ブリッジの仕組みによっては別の資産との交換に近い形になっているものもあります。使ったブリッジの仕組みを確認したうえで、税理士にご相談ください。断定的な自己判断は避けてください。