検閲耐性とは

銀行送金では、金融機関が取引を止めることができます。ブロックチェーンでは、取引をブロックに取り込む主体が多数いて、それぞれが独立して判断します。ある主体が拒んでも、次のブロックを作る別の主体が取り込めば記録は残ります。これが検閲耐性と呼ばれる性質です。

耐性の強さは構造に依存します。ブロックを作る権限が少数の事業者に集中していれば、その全員が同じ方針を取った時点で実質的に止められます。逆に、参加者が地理的にも組織的にも分散していれば、全員に同じ判断をさせることは難しくなります。

実際には、マイニングプールやステーキングの委託先、ブロック構築を代行する事業者へ集中が進む傾向が観測されています。検閲耐性は「あるかないか」ではなく、どれだけ分散しているかで強弱が決まる連続的な性質だと捉えるほうが、現状の理解には合っています。