妥当性証明（バリディティプルーフ）とは

妥当性証明では、レイヤー2がまとめた取引をすべて実行したうえで、その実行が規則どおりだったことを示す証明を生成します。レイヤー1のコントラクトはこの証明を検証し、通った場合にのみ新しい状態を記録します。誤った結果は検証段階ではじかれるため、そもそも記録されません。

不正証明との違いは順序です。不正証明は「いったん受理して、誤りがあれば後から覆す」、妥当性証明は「証明を確かめてから受理する」という設計です。前者は異議申立の期間が必要ですが、後者はその期間が構造的に不要になります。

代償は証明の生成側にあります。数千件の取引を証明するには大量の計算が必要で、専用のハードウェアを並べたプルーバーが数分から数十分かけて処理します。一方、レイヤー1側の検証は計算量に比べてずっと軽く、この非対称性が仕組み全体を成立させています。

なお、証明が保証するのは「公開された規則どおりに計算された」ことだけです。その規則を定めたコントラクト自体に欠陥があったり、管理者権限でコントラクトを差し替えられたりする場合、証明があっても資産は守られません。