プライバシー保護型の仮想通貨の仕組み

通常のブロックチェーンでは、取引の正しさを誰でも検証できるようにするために、中身をすべて公開しています。プライバシー保護型の設計は、この前提を組み替えます。金額や宛先を暗号文のまま扱い、「二重支払いになっていない」「入力と出力の合計が一致する」といった性質だけを数学的に証明する形です。

実装の方向はおおむね三つです。送り主を候補の集団に紛れさせるリング署名、受け取り手ごとに一度きりの宛先を自動生成するステルスアドレス、金額を暗号文にしたまま整合性を証明する秘匿トランザクションやゼロ知識証明です。銘柄によってはこれらを組み合わせ、常時適用か選択適用かも分かれます。

秘匿が既定になると、監査や会計はどうするのかという問題が出ます。そのため多くの実装は、所有者が第三者に閲覧権限だけを渡せる鍵を用意しています。プライバシー技術は「誰にも見せない」ではなく「誰に見せるかを持ち主が決める」ことを目指して研究されている、と理解すると全体像がつかみやすくなります。