プロトコルの被害に遭ったときの初動

最初にすべきは、承認の取り消しです。被害の多くは、コントラクトに与えた権限を通じて起こります。すでに資産が抜かれていても、あるいは残高がゼロでも、その承認が生きている限り、あとから入金した資産まで同じ経路で持ち出されうる状態が続きます。承認の一覧を表示するツールで、当該プロトコルに関係する権限をすべて取り消してください。取り消しはガス代を要する取引なので、ネイティブ通貨を確保しておきます。

次に、残っている資産の退避です。同じウォレットに他のトークンやNFTがある場合、被害が承認経由に限られているとは限りません。鍵そのものが漏れた可能性が排除できない状況では、別のアドレス（できればハードウェアウォレット）へ移すことを検討してください。判断に迷う場合でも、金額の大きいものから順に動かすのが現実的です。なお、退避の送金にもガス代が必要なので、それを残したまま全額を送らないでください。

三つ目が、事実の確認です。何が起きたのかを、プロトコルの公式発表、公式のドキュメント、そしてブロックエクスプローラーで自分のアドレスの履歴を見て確認します。この段階で、SNSに流れてくる断片的な情報に従って操作しないでください。事件の直後は、公式を装ったアカウントや「緊急の移行手続き」を名乗る偽サイトが必ず現れ、混乱に乗じて残りの資産を狙います。リンクは公式サイトから辿り、それ以外は開かないでください。

補償については、期待を前提に動かないでください。プロトコルによっては、保有資金から一部を補填する方針を出すことがありますが、それは義務ではなく、対象範囲も条件も運営が決めます。何も行われないまま終わることも珍しくありません。「必ず戻ってくる」という前提で放置するより、まず被害の拡大を止め、記録を残すほうが確実です。取引の識別子、日時、数量、関係するアドレスを控えておいてください。

最後に、二次被害への警戒です。被害を公表したアドレスやアカウントには、「資産を回収できる」「ホワイトハッカーとして取り戻す」と持ちかける連絡が必ず来ます。これらは、手数料の前払いを求める、あるいは新たな承認や秘密鍵の入力を求める詐欺であることがほとんどです。本物の回収作業が、被害者に個別のDMで連絡してくることはまずありません。相談するなら、公式の窓口と、必要に応じて国内の相談機関や警察を通してください。